ワセダシカ ブログ

  • 2022.03.25歯科衛生士は副業可能?働き方改革で当たり前になってきている副業は歯科衛生士に有利?
  • 働き方改革の目玉として注目されるようになった副業。しかし、具体的に副業をどう始めれば良いのか分からなかったり、本業との両立に悩んでいる方も少なくありません。

    おもに歯科医院で働く歯科衛生士のなかにも、本業と副業を両立している方は存在していますが、どのような副業が適しているのでしょうか。

    今回は、歯科衛生士という職種は副業に適しているのかを考察するとともに、副業の種類や注意点などもあわせて紹介します。

    「副業OK」の歯科医院が増加

    就職・転職情報サイトの求人案件を見てみると、歯科衛生士を募集している歯科医院のなかには「副業OK」のところが数多く存在します。

    働き方改革によって副業の解禁に踏み切った企業は大手企業ばかりが目立っていますが、実際には中小企業のなかにも多く、歯科医院も例外ではないことがわかります。

    副業OKの求人案件は首都圏を中心に多く見られますが、なかには関西や中国、九州地方などの歯科医院も存在し、これからさらに歯科衛生士の副業は当たり前の時代になっていくものと考えられます。

    歯科衛生士は副業に向いているのか?

    副業の解禁に踏み切る歯科医院は増えているものの、「本業に加えて副業も同時にこなせるのか?」と不安や疑問を抱く方も多いと思います。

    たとえば、本業が残業続きで十分な休暇日数も確保できないと、副業に割く時間が確保できず本業と副業との両立は困難となるでしょう。

    そこで今回は、労働環境に関する統計データをもとに、歯科衛生士は副業に向いている職種なのかを見ていきましょう。

    厚生労働省では毎年、「賃金構造基本統計調査」を実施しています。これは全国の企業に勤務する労働者を対象に、平均給与や平均労働時間などのデータを集計したもので、さまざまな職種ごとの平均値が公開されています。

    これによると、2020年時点での歯科衛生士の平均労働時間および平均残業時間は以下の通りとなりました。

     

    • 平均労働時間:169時間/月
    • 平均残業時間:7時間/月

     

    毎月7時間の残業ということは、1日に換算すると30分にも満たない計算になります。また、1日8時間の勤務として平均労働時間を割ると、ひと月あたりの労働日数は約20日であり、毎月10日前後の休日があることを意味しています。

    そのため、歯科衛生士の労働環境は全体的に見て良好といえ、副業に充てる時間も確保しやすいと考えられるでしょう。ただし、上記のデータはあくまでも平均値であり、すべての歯科医院が同じ条件とは限りません。

    また、上記のデータは10名以上の従業員が在籍している事業所を対象とした調査のため、小規模な歯科医院も含めるとデータが変わってくる可能性もあります。

    副業の種類

    実際に副業に取り組むうえで、どのような仕事があるのか興味を抱く方も多いはずです。さまざまな職種があるため、本人のスキルや経験、または挑戦してみたい仕事によっても最適な副業は異なるでしょう。

    副業を始めるにあたって、ぜひ押さえておきたいのが働き方の違いです。今回は、副業の種類を3つに分類したうえで、それぞれの働き方の違いを解説します。

    雇用契約

    雇用契約とは、一般的なアルバイトやパートのように事業主に雇用してもらい働く方法です。時給や日給、または月給といった報酬の条件を定め、労働時間に応じて対価を得るのが雇用契約といえます。

    身近でわかりやすい例としては、コンビニや居酒屋、スーパーなどのアルバイト・パートなどが挙げられるでしょう。特別なスキルがなくとも従事できる仕事が多く、すぐにでも副業で収入を得たいという方には最適な方法です。

    業務委託契約

    業務委託契約とは、雇用契約のように労働時間の対価として報酬を得るのではなく、仕事そのものの成果に対して報酬を得る方法です。時給や日給といった概念はなく、たとえば「◯◯の作業1件あたり◯◯円」といったように、個別に報酬条件を設定し契約を締結します。

    業務委託契約の副業にはさまざまなものがありますが、身近な例としては「UberEats」の宅配スタッフなどが挙げられるでしょう。雇用契約のように時間に縛られることなく働けるため、スキマ時間を有効に活用して副業を始めたい方にもおすすめの方法といえます。

    その他

    副業収入を得るという目的を考えたとき、雇用契約や業務委託契約以外にもさまざまな方法が考えられます。たとえば、ブログやYouTubeなどにオリジナルのコンテンツを投稿し、広告収入を得るのも立派な副業といえます。また、株式投資やFX、仮想通貨取引などで利益を得る方法もあります。

    これらに共通しているのは、仕事を通して事業主やクライアントから報酬を得るのではなく、自ら広告収入や運用益といった利益を生み出す点にあります。労働の対価として支払われるものではないため、必ずしも利益があげられるとは限りませんが、一般的な副業よりも高額の収入を得られる可能性も十分あるでしょう。

    歯科衛生士が副業を始めるときの注意点

    現在、歯科衛生士として働いている、もしくはこれから歯科衛生士として働く方が、実際に副業を始めようと考えたとき、どのようなポイントに注意すべきなのでしょうか。

    特に押さえておきたい3つの注意点を解説します。

    就業規則の確認

    まずは本業の勤務先が副業を容認しているかを確認しておきましょう。徐々に副業解禁に踏み切る企業が増えているとはいえ、副業を禁止している企業のほうが多数派を占めていることに変わりはありません。

    また、副業を容認している企業のなかでも事前に申請や許可が必要であったり、同業他社での副業は禁止されていたりと、さまざまな条件が設定されているケースが多いものです。副業が解禁されたからといっても、必ずしも自分が希望する仕事ができるとは限らないため、事前に就業規則は十分確認しておきましょう。

    本業との両立が可能か

    一口に副業といっても、週に1回程度の簡単な仕事もあれば、平日・休日を問わず稼働しなければならない仕事までさまざまです。「副業を頑張った結果、本業を休みがちになってしまった」という本末転倒な結果にならないよう、無理なく働ける仕事を選ぶことが重要です。

    なお、本業と副業をうまく両立させるために、アルバイトやパートなどの雇用契約を結ぶ副業は禁止されている企業も少なくありません。仕事量と時間の調整がしやすい業務委託契約や、ブログやYouTubeなど広告収入を得るための副業などから選んでみるのもひとつの方法です。

    はじめのうちは雇用契約に比べて収入が少ない、または安定しないことも多いですが、経験やスキルを積み重ねていくうちに効率的な働き方がわかり、ときには本業以上の収入を得られる可能性もあります。

    確定申告の準備

    本業である歯科衛生士の収入は事業者側で年末調整を行うため確定申告は不要ですが、副業による収入が年間20万円を超えた場合、確定申告を行わなければなりません。

    国税庁では副業収入がある人を対象に確定申告の情報を提供しているほか、税務署では確定申告に関するさまざまなサポートも行っています。また、一定の条件を満たせばPCからではなくスマートフォンから簡単に確定申告を済ませることもできます。

    確定申告の際には所得税も一緒に納付しなければならないため、副業で得た収入はすべて使い切るのではなく、納税分を確保しておくようにしましょう。

    歯科衛生士は副業との両立も十分可能

    今回紹介してきたように、歯科衛生士は平均残業時間も少なく休日日数も多いため、副業との両立に適した職種といえます。ただし、アルバイトやパートなどを掛け持ちしてしまうと、労働時間が長くなり本業に支障をきたしてしまうことも。

    特に歯科衛生士は歯科治療のサポートを行うため、安全に治療するためにも労働時間や体調の管理には人一倍注意する必要があります。

    理想の働き方を実現しながらも、本業と副業をうまく両立できるよう、自分に合った副業に取り組んでみましょう。

     

  • 2022.03.25歯科衛生士は勝ち組なのか?その実態とは
  • 歯科医師や患者のサポートを担い、歯科医院にとってなくてはならない存在の歯科衛生士。私たちの生活に身近な職種ではあるものの、働く立場として考えたとき、その実態がよくわからないと感じる方も多いのではないでしょうか。

    そこで今回は、これから歯科衛生士を目指す方のために、歯科衛生士という職業の実態を紹介しつつ”勝ち組”にあたるのか、気になる給与や休日日数、福利厚生をはじめとした待遇面を詳しく解説します。

    歯科衛生士とは

    日本歯科衛生士会では、歯科衛生士を以下のように定義しています。

    ”歯科衛生士とは、歯科疾患の予防及び口腔衛生の向上を図る(歯科衛生士法第1条)ことを目的として、人々の歯・口腔の健康づくりをサポートする国家資格の専門職”

    食事を楽しんだり、会話によって人とのコミュニケーションを図ったりするために、歯の健康維持は欠かせないものです。しかし、歯のケアを怠ってしまうと虫歯や歯周病のリスクが増大し、歯を抜かなければならなくなることも。そのようなことにならないよう、歯の健康を守るのが歯科衛生士の重要なミッションです。

    なお、歯科衛生士については以下の記事でも詳しく解説しているため、こちらもぜひ参考にしてみてください。

    歯科衛生士の主な仕事内容

    歯科衛生士の仕事内容を大まかに挙げると、「歯科予防措置」、「歯科診療の補助」、「歯科保健指導」の3つに分類されます。

    1.歯科予防措置

    歯科予防措置とはその名の通り、虫歯や歯周病を予防するための処置をすることを指します。これは、主に歯科医院で行われる処置で、歯垢や歯石の除去、フッ化物に代表される薬剤の塗布などが挙げられます。

    2.歯科診療の補助

    歯科医師一人だけでは歯の治療を行うことはできません。たとえば、歯を削った際には細かな粉塵が発生することがあるため、専用の機器で吸引する必要があります。また、これからどのような治療を行うのか、患者に対して説明したりサポートしたりしながら、うがいのタイミングなども知らせる必要があるでしょう。

    このように、歯科医師と一緒に治療を進めると同時に、患者に対しても細かな気配りやサポートを行うことが歯科衛生士に求められます。

    3.歯科保健指導

    歯科衛生士が活躍する場所は歯科医院だけとは限りません。たとえば、老人介護福祉施設や保健所などに在籍し、高齢者や子どもに対して歯や口腔ケアに関する指導を行う場合もあります。このような業務を歯科保健指導とよび、ときには歯科医院に勤務する歯科衛生士が学校などに派遣されて歯科保健指導にあたることも少なくありません。

    なお、歯科衛生士と似た業務を担う「歯科助手」も存在しますが、歯科助手の場合は専門の資格がなくても従事できます。

    ただし、歯科助手は歯石の除去や薬剤の塗布、歯科治療中の吸引など、患者の口腔内に触れることは許されておらず、主に治療器具の準備や滅菌作業、その他患者のサポートなどを担うという違いがあります。

    歯科衛生士の仕事内容については、以下の記事でも詳しく紹介しているため、ぜひこちらも参考にしてみてください。

    https://onl.bz/5SeJCVM

    歯科衛生士の平均給与

    今回の本題である、「歯科衛生士は勝ち組なのか?」という点を考えるうえで、多くの方が気になっているのが給料ではないでしょうか。

    世の中にはさまざまな職業がありますが、専門職でもある歯科衛生士はどの程度の収入を得られるものなのか、今回は厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、詳しく解説します。

    2021年に公開された最新の調査結果によると、歯科衛生士の平均給与は以下の通りです。

    • 平均月給額:25.1万円
    • 平均賞与額:47万円

    上記の月給額および賞与額を年収として換算すると、およそ350万円程度ということになります。

    ちなみに、類似する専門職で比較してみると、歯科医師の平均年収が約700万円、看護師が約470万円、栄養士および保育士が約360万円となっており、看護師の給料には及ばないものの、栄養士や保育士といった専門職とは同等の給与となっていることがわかります。

    なお、上記統計データでの歯科衛生士の平均年齢は35.2歳となっており、性別では圧倒的に女性が多い状況にあります。これを前提に考えたとき、35〜39歳の女性の平均賃金は25.8万円であることから、ほぼ平均金額に近い報酬を得られる職種といえるでしょう。

    歯科衛生士の休日日数や福利厚生

    これから歯科衛生士を目指す方にとっては、給与だけではなく休日や福利厚生といった待遇面も重要なポイントといえるでしょう。

    同じく厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査」のデータによると、歯科衛生士の平均労働時間は以下の通りとなっています。

    • 平均労働時間:169時間/月
    • 平均残業時間:7時間/月

    上記のデータから、労働時間から残業時間を差し引くと、ひと月あたりの所定労働時間は162時間となり、月平均でおよそ20日程度の出勤日数と想定されます。そのため、毎月の休日日数は10日間前後、年間で約120日前後の休日があることがわかります。

    1日あたりの残業時間は30分にも満たない計算になることから、全体的に見て歯科衛生士の労働環境は決して悪くないといえるのではないでしょうか。

    福利厚生の面では勤務する歯科医院によっても大きく異なるものの、基本的には社会保険が完備されています。

    また、交通費の支給制度が整っているなど、大きい医院ともなれば退職金制度が用意されているケースも。さらに、研修などへ参加した際には、手当や補助金などの支給がある医院も多いようです。

    そして歯科衛生士の場合は求人倍率が20倍以上と言われているので給与や福利厚生で合わないと感じたら他のクリニックに転職するという選択肢もあります。

    まとめ

    今回紹介してきたように、歯科衛生士は残業時間も少なく休日日数も多いことから、性別や世代を問わず働きやすい環境が整った職種といえるでしょう。

    勤務する歯科医院の規模や採用条件によっては、給与面で差が出てくることも考えられますが、その地域の相場や平均賃金よりも大きく下回るような条件で採用されるケースは少ないと予想されます。

    早期退職者を募集する企業も増えている現在、一般の会社員として採用されたとしても定年まで同じ企業で働き続けられるとは限りません。

    そのような意味でも、歯科衛生士は国家資格をもつ専門職であり、さまざまな働き口が存在します。長い目で見たとき、安定的に収入を得られ長く活躍できる歯科衛生士という職種は、勝ち組と考えることもできるのではないでしょうか。