ワセダシカ コラム

2024/12/01歯科衛生士は勝ち組?その実態とは

歯科医師や患者のサポートを担い、歯科医院にとってなくてはならない存在の歯科衛生士。私たちの生活に身近な職種ではあるものの、働く立場として考えたとき、その実態がよくわからないと感じる方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、これから歯科衛生士を目指す方のために、歯科衛生士という職業の実態を紹介しつつ”勝ち組”にあたるのか、気になる給与や休日日数、福利厚生をはじめとした待遇面を詳しく解説します。

歯科衛生士とは

日本歯科衛生士会では、歯科衛生士を以下のように定義しています。

”歯科衛生士とは、歯科疾患の予防及び口腔衛生の向上を図る(歯科衛生士法第1条)ことを目的として、人々の歯・口腔の健康づくりをサポートする国家資格の専門職”

食事を楽しんだり、会話によって人とのコミュニケーションを図ったりするために、歯の健康維持は欠かせないものです。しかし、歯のケアを怠ってしまうと虫歯や歯周病のリスクが増大し、歯を抜かなければならなくなることも。そのようなことにならないよう、歯の健康を守るのが歯科衛生士の重要なミッションです。

歯科衛生士の主な仕事内容

歯科衛生士の仕事内容を大まかに挙げると、「歯科予防処置」、「歯科診療補助」、「歯科保健指導」の3つに分類されます。

1.歯科予防処置

歯科予防処置とは、歯科の二大疾患と言われる「むし歯」「歯周病」を予防するための処置を指します。歯垢や歯石の除去、フッ化物に代表される薬剤の塗布などが挙げられます。

2.歯科診療補助

歯科医師の診療・治療が円滑に進むようにサポートします。たとえば、歯を削った際には細かな粉塵が発生するため、専用の機器で吸引する必要があります。また、これからどのような治療を行うのか、患者に対して説明したりサポートしたりしながら、うがいのタイミングなども知らせる必要があるでしょう。

このように、歯科医師と一緒に治療を進めると同時に、患者に対しても細かな気配りを行うことが歯科衛生士に求められます。

3.歯科保健指導

歯科衛生士が活躍する場所は歯科医院だけとは限りません。たとえば、老人介護福祉施設や保健所などに在籍し、高齢者や子どもに対して歯や口腔ケアに関する指導を行う場合もあります。このような業務を歯科保健指導とよび、ときには歯科医院に勤務する歯科衛生士が学校などに派遣されて歯科保健指導にあたることも少なくありません。

なお、歯科衛生士と似た業務を担う「歯科助手」も存在しますが、歯科助手の場合は専門の資格がなくても従事できます。

ただし、歯科助手は歯石の除去や薬剤の塗布、歯科治療中の吸引など、患者の口腔内に触れることは許されておらず、主に治療器具の準備や滅菌作業、その他患者のサポートなどを担うという違いがあります。

歯科衛生士の平均給与

今回の本題である、「歯科衛生士は勝ち組なのか?」という点を考えるうえで、多くの方が気になっているのが給料ではないでしょうか。

世の中にはさまざまな職業がありますが、専門職でもある歯科衛生士はどの程度の収入を得られるものなのか、今回は厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、詳しく解説します。

令和5年に行われた調査の結果によると、歯科衛生士の全国平均給与は以下の通りです。

    • 全国平均月給額:29.6万円
    • 全国平均年収:404万円

そして、平均年収は前年比で+22万円アップしており、現在歯科衛生士の給与は上昇傾向にあるといえます。

ちなみに、類似する専門職で比較してみると、看護師の平均年収は約450~約500万円、栄養士および保育士が約390万円となっており、看護師の給料には及ばないものの、栄養士や保育士といった専門職を上回る給与となっていることがわかります。

なお、全国の女性の平均年収は約378万円ということを踏まえると、歯科衛生士の年収はそれを上回る水準であり安定の職業といえます。

歯科衛生士の休日日数や福利厚生

これから歯科衛生士を目指す方にとっては、給与だけではなく休日や福利厚生といった待遇面も重要なポイントといえるでしょう。

同じく厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査」のデータによると、歯科衛生士の平均労働時間は以下の通りとなっています。

  • 平均労働時間:168時間/月
  • 平均残業時間:6時間/月

上記のデータから、労働時間から残業時間を差し引くと、ひと月あたりの所定労働時間は162時間となり、月平均でおよそ20日程度の出勤日数と想定されます。そのため、毎月の休日日数は10日間前後、年間で約120日前後の休日があることがわかります。

1日あたりの残業時間は30分にも満たない計算になることから、全体的に見て歯科衛生士の労働環境は決して悪くないといえるのではないでしょうか。

福利厚生の面では勤務する歯科医院によっても大きく異なるものの、基本的には社会保険が完備されています。

また、交通費の支給制度が整っているなど、大きい医院ともなれば退職金制度が用意されているケースも。さらに、研修などへ参加した際には、手当や補助金などの支給がある医院も多いようです。

そして歯科衛生士の場合は求人倍率が20倍以上と言われているので給与や福利厚生で合わないと感じたら他のクリニックに転職するという選択肢もあります。

まとめ

今回紹介してきたように、歯科衛生士は残業時間も少なく休日日数も多いことから、性別や世代を問わず働きやすい環境が整った職種といえるでしょう。

勤務する歯科医院の規模や採用条件によっては、給与面で差が出てくることも考えられますが、その地域の相場や平均賃金よりも大きく下回るような条件で採用されるケースは少ないと予想されます。

早期退職者を募集する企業も増えている現在、一般の会社員として採用されたとしても定年まで同じ企業で働き続けられるとは限りません。

そのような意味でも、歯科衛生士は国家資格をもつ専門職であり、さまざまな働き口が存在します。長い目で見たとき、安定的に収入を得られ長く活躍できる歯科衛生士という職種は、勝ち組と考えることもできるのではないでしょうか。

 

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